親が入院した。退院後の暮らしをどう準備する？家族が確認しておきたいこと

Loydら（2020）[3]

急性の病気やけがで入院した65歳以上のうち、約30%が退院時に入院前より日常動作（着替え・入浴・移動など）が自分でできなくなっていました。入院日数が短くなった最近の研究でも、この割合はほとんど変わっていませんでした。

対象: 15研究・計7,375人（米国11研究、イタリア・フランス・イスラエル） ／ 限界: 研究ごとに動作の測り方が異なり、結果のばらつきが大きいです。

Rodakowskiら（2017）[4]

退院計画に家族などの介護者を加えると、90日以内の再入院が25%、180日以内が24%少なくなりました。介護者を加える方法には、薬の確認、実際にやってみせる練習、説明を自分の言葉で言い直してもらう確認、書面での説明、地域の支援へのつなぎなどがありました。

対象: 平均65歳を超える患者のくじ引き試験15本（米国7本、オーストラリア・台湾・フランス・英国など8本） ／ 限界: 心不全や脳卒中の試験が多く、どの病気にも同じ効果があるとは限りません。

Gonçalves-Bradleyら / Cochrane（2022）[5]

一人ひとりに合わせた退院計画を立てると、病気で入院した高齢の患者の入院日数が平均0.73日短くなり、平均3か月ほどの間の再入院も少なくなりました（リスク比0.89）。一方で、死亡率や体の状態には、ほとんど差がありませんでした。

対象: 33のくじ引き試験・計12,242人（平均年齢60〜84歳の試験が中心） ／ 限界: 効果は小さく、確かさは「中程度」です。費用への影響ははっきりしません。

Jencksら（2009）[6]

米国で退院した人の19.6%が30日以内に、34.0%が90日以内に再入院していました。病気で自宅などへ退院して30日以内に再入院した人の約半数（50.2%）は、退院から再入院までの間に診療所を受診した記録がありませんでした。

対象: 米国の主に高齢者が加入する公的医療保険（メディケア）で退院した約1,186万人、2003〜2004年 ／ 限界: 米国の古いデータで、受診しなかったことが再入院の原因とは言えません。